プロ野球シーズンも終盤にさしかかってきましたが、この時期になってくると、戦力外の情報などがでてきますね。
プロ野球は結果を残せないと退団させられてしまうという厳しい世界ですね。今回はプロ野球の戦力外について、どう決められて、どういう選手が選ばれるのか、退職金はでるのかといった情報を紹介していきます。
プロ野球の戦力外は誰がどう決めるの？
プロ野球の戦力外を誰が決めるのかについてですが、これは、球団の編成部というのが決めるそうです。
会社でいう人事部のようなところで、その選手の査定などを行い、会議などによって、戦力外の対象となる選手を決めて、最終的には、オーナーが決定していくのではないかと言われているようです。
戦力外の対象は2軍や3軍の選手が中心になるということで、1軍の監督などはあんまり関わらないそうです。多少の進言があるにしても決定権はないのではないかと言われているようです。
ただ、このあたりは監督と球団の関係によっても変わってくるようです。全権監督といわれるような球団全体にかかわる権限をもっている監督の場合は、監督に決定権があったりする場合もあるようです。
監督、コーチなどが意見などを出し合って、編成部で会議を行い、最終的には監督、球団オーナーの承認を得るという感じかもしれませんね。
ちなみに、球団の発表では「戦力外通告」という表現は使わずに「来季の選手契約を行わない旨を通告」「来季の契約を結ばないことを通知」といった表現で公表されています。
プロ野球の戦力外の基準は？
戦力外になる選手はどういう基準で選ばれているのかも気になるところですね。これについては、明確な基準のようなものはないようですが、次のような点で判断されているのではないかと言われています。
・年齢
・成績
・将来性
・怪我などの体の状態
・練習態度や日常での素行
・知名度、スター性
入団年数などの基準はないようですが、プロ5年目で結果が出ない場合には、戦力外で出される可能性も高くなるようです。
というのも、高卒だと将来性を考えて指名されたりしますが、入団から4～5年経過したときに、同年代の大卒で入団した選手と比べられることになり、劣っている場合には、今後の成長も難しいと判断されてしまうようです。
即戦力として期待されている大卒選手についても、4～5年ほどで結果を残せないと、伸びしろもあまりないと判断されて戦力外になりやすいようです。
あとはポジションなんかによっても違うようです。高卒の捕手などはある程度の育成期間が必要になることが多いので、長くなることも多いみたいです。
また、複数ポジションを守れる選手や、走塁、守備に特化した選手なども、戦力外を回避できる可能性は高いといわれています。
ちなみに、2022年の戦力外となった選手、現役引退した選手の平均年齢は27・8歳で、平均在籍年数は7・7年とのことです。
プロ野球の戦力外の通告期間は？
プロ野球の戦力外通告はいつでもできるわけではなく期間が決まっています。
通告は2回の期間があり、次のようになっています。
第1次通告：10月1日からクライマックスシリーズ開幕前日まで。 第2次通告：クライマックスシリーズ全日程終了翌日から日本シリーズ終了翌日まで。 ただし日本シリーズ出場チームは日本シリーズ終了の5日後まで。
ドラフトの結果に関わらず厳しいと判断された場合には、一次通告で戦力外が言い渡され、ドラフトの結果によって編成上やむをえないと判断されれば、二次通告で戦力外が言い渡されてしまうようです。
プロ野球の戦力外を受けた選手に退職金はある？
戦力外通告を受けた選手については、退職金などの制度はありません。
プロ選手の場合は事業所得ということになり、一般的な会社員の給与所得とは異なるので、退職金といった制度はないそうです。
戦力外通告を受けて、別な球団に入団できないと無職になってしまい、経済的にも大変になってしまうということですね。
日本の税金は前年度の所得に対して課税されることになるので、年俸が高かったりすると、翌年の税金の負担が多くなって、経済的に大変になるということもあるようです。
球団からの退職金はないものの、選手会の仕組みとして、「退団金共済制度」というのがあるそうです。現役のときに、球団の給与から天引きして、積み立てられて引退時に利息をつけて支払われるという制度で、これが退職金代わりとなっているようです。
年間で最大500万円の積立が可能なので、10年現役をすれば、退団時に5000万円くらいもらえるので、これで、翌年の税金の負担とかもカバーできるということで、多くの選手がこの制度に加入しているそうです。
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